赤十字救急法救急員

救命措置や応急手当を習得した人の証

災害や交通事故の際に、大変役に立つのが応急措置の方法、救命措置の仕方を学んでいる人たちです。
救急車の到着を待つまでの時間にこうした措置をするだけで、患者さんの救命率はかなり上がりますので、医療のプロだけでなく、一般の人もこうした技術を身につけることは重要でしょう。

救命措置を学んでいることを証しする資格には複数のものありますが、その中でも特に一般的なのが、この赤十字救急法救急員でしょう
赤十字社が運営しているもので、2日間、計12時間の講習を受けて、試験をパスした人がもらえる資格となっています。

講習では、事故や急病で苦しむ人への救命措置や応急手当をする方法を学びます。
さらには、災害時の対応についても学ぶことになり、搬送方法などについての講義もあります。
災害が身近なものとなっている日本では、とりわけ意識したい資格だと言えるでしょう。

この資格取得が義務付けられている仕事もある

この赤十字救急法救急員の資格は、とりわけ高度な救急法を身に着けられるというものではないので、資格を持っていれば何らかの仕事に就けるということはあまり考えられません。
しかし、スポーツの指導員など、仕事場で緊急な事態が生じる可能性が高い職業については、赤十字救急法救急員の資格取得を義務付けているものもあります。

公共の場所で働く機会が多い人や、自動車の運転に関わるような仕事をしている人には、取っておくと役に立つ資格です。
また、実際に企業もしくは団体によっては、資格取得を勧めたり義務付けたりしているところもあります。

もちろん、就職に大きなメリットがないとしても、日常生活や日頃のビジネスシーンに役に立つことが考えられる資格ですので、取っておいて損はないでしょう。
たくさんの部下を抱える管理職の人などは、部下の安全を確保するという面からも、こうした技術を身につけておくことは、いざという時の助けとなります。

地域社会において有用な技術を身につけられる

高齢者の割合が多くなっているため、高齢者が事故に巻き込まれる、もしくは高齢者自身が事故を引き起こしてしまうケースが増えています。
また、公共の場などで高齢者が急病で倒れるという事例も生じています。

地域社会の中で、こうしたケースに一般の人が対応できるように、赤十字救急法救急員などの資格を取り、不測の事態に対処できる術を身に着けておくことは肝心です。
特に、介護の仕事に携わっている人などが、こうした救命措置に関する知識やスキルを持っていると、仕事にも役立てる機会があることでしょう。
就職の際にも、こうした資格を持っているのであれば、アピールする材料にもなりますので、チャレンジする価値があります。