建築・設備

プロフェッショナルが集まる業務分野

建設・設備の分野は、日本が世界をリードする非常に高度な技術が集まるものです。
通常のモノづくりと比べて建設・設備の分野は大変専門性が高く、また人の生命に関わる大きな責任を伴うものです。
また、近年問題になったシックハウス症候群など建築素材の安全性や、耐震強度の問題など年々規制や技術は変化し続けています。

そのため、建築・設備分野においては他の業務分野よりも一層技術や知識の専門性の高いプロフェッショナルが行う必要があります。
そのことから建設・設備分野においては非常に数多く資格があり、難易度の高いものが挙げられるようになっています。

分野によって異なる専門性

建築・設備は非常に高い専門性が必要とされるのですが、その業務の幅は大変広いものになっています。
大きく分野を分けると、1.実際に建物を建築するための仕事、2.建物の使用目的に応じて提案をしていく仕事、3.建物を販売する仕事、の3つに分けることができます。

1.の実際の建築に関する仕事とは、建築士や設計士、あるいは設備工事のための電気工事や配管工事などを行うものです。
2.の目的に応じた提案とは、インテリアデザインや内装をお店やオフィスなど使用目的に応じてどのように配置していくかということをユーザーに行っていくことです。
3.の販売では、一般住宅やビルの一部施設テナントなどを、必要とする人を見つけて販売やオーナーとの仲介をしていくという仕事になります。
これらは全く別々に独立したものではなく、例えばオフィスや店舗に使用する目的に応じた設計方法を依頼するといったように、それぞれが部分的に関連を持ちつつ1つの建築物を取り扱っていくようになっています。

排他的な業務のための資格が多い

建築・設備の分野においては専門性の高さにより、排他的な業務を行うための国家資格も多く存在しています。
前項でも挙げた建築士や設計士などはまさにその代表的な資格ですが、他にも宅地建物取引主任者や不動産鑑定士といった仕事においても、その資格がなければ一定の業務を行ってはいけないということが定められています。
そのため、それらの業務を行う企業においては勤務人数に応じて一定数資格所有者が常住しなくてはいけないことが定められたいるため、不動産分野での仕事においては資格を所有していることが非常に大きな強みになってきます。

難関資格も多いので計画的な学習が必要です

一方でそうした排他的な業務のための資格は、大変資格試験の難易度が高く合格率が低く定められていることも特徴となっています。
企業に就職をしてから資格取得を求められるものの、なかなか合格できずに何年も浪人してしまっているというような人も実際にはたくさんいるのです。
これから建築や設備関連の仕事に就きたいと思うなら、まずはそうした資格について調べておき、先に取得しておくというのもよい方法かもしれません。

【建築・設備の資格一覧】
宅建取引主任者
マンション管理士
電気工事士
防火管理者
浄化槽管理士
ガス溶接作業者
酸素欠乏危険作業主任者
玉掛作業者
特定化学物質作業主任者